臨床成績

国際共同第II相試験(EMR100070-003試験)1)2)

最良総合効果(BOR)*1[パートA:主要評価項目、パートB:副次評価項目]

化学療法歴のある転移性メルケル細胞癌患者を対象とした国際共同第II相試験(EMR100070-003試験パートA)において、治療開始6ヵ月時点の主要評価項目である奏効率は31.8%(95.9%信頼区間:21.9%,43.1%)でした†1。また、治療開始12ヵ月時点の奏効率は33.0%(95%信頼区間:23.3%,43.8%)を示し、奏効期間(DOR)の中央値は未到達(95%信頼区間:18.0ヵ月の未到達)でした†2。また、化学療法歴のない転移性メルケル細胞癌患者を対象とした国際共同第II相試験(EMR100070-003試験パートB)では、治療開始後13週間以上追跡調査を受けた16例での奏効率は62.5%(95%信頼区間:35.4%,84.8%)でした†3

  パートA
(化学療法歴あり)
パートB
(化学療法歴なし)
治療開始6ヵ月時点†1
症例数 88例
治療開始12ヵ月時点†2
症例数 88例
治療開始13週時点†3
症例数16例*2
奏効率
(CR又はPR)
28例(31.8%)
[21.9%, 43.1%]
29例(33.0%)
[23.3%, 43.8%]
10例(62.5%)
[35.4%, 84.8%]
完全奏効(CR)
部分奏効(PR)
8例(9.1%)
20例(22.7%)
10例(11.4%)
19例(21.6%)
3例(18.8%)
7例(43.8%)
安定(SD) 9例(10.2%) 9例(10.2%) 2例(12.5%)
進行(PD) 32例(36.4%) 32例(36.4%) 3例(18.8%)
評価不能 19例(21.6%) 18例(20.5%) 1例(6.3%)
  例数(%)
[95.9%信頼区間]
例数(%)
[95%信頼区間]
例数(%)
[95%信頼区間]

*1:RECISTガイドライン1.1を基準に判定したCR又はPR。なお、抗腫瘍効果はRECISTガイドライン1.1版に基づき、独立評価項目レビュー委員会により実施した。
*2:対象症例29例中13週間以上の追跡調査に参加した16例を対象に解析した。

奏効期間(DOR)[副次評価項目]

パートAでは、治療開始12ヵ月時点において奏効が確定した29例でのDOR中央値は未到達[95%信頼区間:18.0ヵ月,未到達、範囲:2.8〜23.3+ヵ月]でした†2。また、Kaplan-Meier法による推定では、奏効が確定した症例の93%(95%信頼区間:74%,98%)が6ヵ月以上のDORを示し、74%(95%信頼区間:53%,87%)が12ヵ月以上のDORを示しました。パートBでは、独立評価項目レビュー委員会判定による未確定奏効17例中15例を含め、大半の奏効が7週目の初回来院時に認められました。データカットオフ†3 時点で、10例で確定奏効が持続しており、DOR中央値及び95%信頼区間を推定することはできませんでした。

  パートA
治療開始12ヵ月時点†2
奏効症例数 29例
奏効期間(DOR)中央値 未到達[18.0ヵ月,未到達]
(範囲:2.8〜23.3+ヵ月)
奏効が認められた症例のうち 6ヵ月以上持続した奏効の割合*1
12ヵ月以上持続した奏効の割合*1
93%[74%,98%]
74%[53%,87%]
治療を受けた全症例(88例)のうち
6ヵ月以上奏効が持続した割合*2[持続的奏効率(DRR)]*3
30.6%[20.9%,40.3%]

+:打ち切りデータ
[95%信頼区間]

*1:Kaplan-Meier法による推定
*2:治療開始6ヵ月時点の奏効率及びKaplan-Meier法による推定値に基づき、事後解析を行った。
*3:パートBの主要評価項目であるDRRについては、中間解析(治療開始13週)時点で6ヵ月に到達していないため、解析していない。

データカットオフ日:
†1:2016年3月3日  †2:2016年9月3日  †3:2016年12月30日

無増悪生存期間(PFS)[副次評価項目]

パートAでの治療開始12ヵ月時点のPFS中央値は2.7ヵ月(95%信頼区間:1.4ヵ月,6.9ヵ月)でした。また、Kaplan-Meier法による推定では、6ヵ月時点の無増悪患者の割合は40%(95%信頼区間:29%,50%)であり、12ヵ月時点では30%(95%信頼区間:21%,41%)でした。パートBにおいては、治療開始後13週間以上追跡調査を受けた16例において、PFS中央値を推定することはできませんでした(95%信頼区間:1.9ヵ月,未到達)。

PFS[パートA(化学療法歴あり)] PFS[パートA(化学療法歴あり)]
全生存期間(OS)[副次評価項目]

パートAでの治療開始12ヵ月時点のOS中央値は12.9ヵ月(95%信頼区間:7.5ヵ月,未到達)でした。また、Kaplan-Meier法による推定では、6ヵ月時点及び12ヵ月時点の生存の割合は、それぞれ70%(95%信頼区間:59%,78%)及び52%(95%信頼区間:41%,62%)でした。

OS[パートA(化学療法歴あり)] OS[パートA(化学療法歴あり)]
奏効期間(DOR)(症例別)[副次評価項目]

奏効が確定した29例のうち、21例において治療開始12ヵ月時点で奏効が持続していました。

症例別の奏効までの期間及び奏効期間[パートA(化学療法歴あり)] 症例別の奏効までの期間及び奏効期間[パートA(化学療法歴あり)]
標的病変の変化率[探索的評価項目]

標的病変の腫瘍径の測定が可能であった65例について、奏効が認められた29例中22例(75.9%)では抗腫瘍効果判定初回時(治療開始7週)に腫瘍の縮小が認められました。29例中25例において6ヵ月以上の持続的奏効が認められました。

標的病変のべースラインからの変化率[パートA(化学療法歴あり)] 標的病変のべースラインからの変化率[パートA(化学療法歴あり)]
標的病変の最良値までの変化量[探索的評価項目]

標的病変の腫瘍径の測定が可能であった65例について、治療開始12ヵ月時点でのベースラインから最良値までの変化量は以下のようでした。

標的病変のべースラインから最良値までの変化量[パートA(化学療法歴あり)] 標的病変のべースラインから最良値までの変化量[パートA(化学療法歴あり)]
安全性*1

本剤が投与された117例中85例(72.6%)に副作用*2が認められました。主な副作用は、疲労29例(24.8%)、infusion reaction 17例(14.5%)、下痢11例(9.4%)、悪心10例(8.5%)、発疹8例(6.8%)、無力症及びそう痒症各7例(6.0%)、斑状丘疹状皮疹及び食欲減退各6例(5.1%)でした。重篤な副作用は、パートAでは腸炎、infusion reaction、トランスアミナーゼ上昇、軟骨石灰化症、滑膜炎、尿細管間質性腎炎各1件であり、パートBでは歩行障害、infusion reaction、腫瘍随伴症候群各1件でした。副作用による投与中止は、パートAではトランスアミナーゼ上昇1件、パートBではinfusion reaction 2件、肝機能検査値上昇、腫瘍随伴症候群、胆管炎各1件でした。副作用による死亡は認められませんでした。(承認時)

*1:承認申請時評価資料に基づき集計した。
*2:治験実施時の定義に基づき、本剤投与開始日(1日目)から最終投与30日後あるいは次の抗癌剤治療開始日前日のいずれかのうち、早い時期に発現した副作用(本剤との因果関係が否定できない有害事象)を集計した。

1)社内資料:国際共同第II相試験(EMR10070-003試験)承認申請時評価資料
2)Kaufman, H.L. et al.:Lancet Oncol 17(10):1374,2016

本試験は、Merck KGaA及びPfizerのスポンサーシップのもと、実施されました。

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